学校で働く栄養士・管理栄養士のお仕事とは？

学校で働く栄養士／管理栄養士の仕事は、子どもたちに正しい食の知識を伝え、栄養を通して健全な発育を促進することにあります。
「食育」を通じて子どもの成長を支えることができるため、子どもが好きな栄養士／管理栄養士の人たちは学校で働いてみるのもひとつの選択肢です。

この記事では、学校で働く栄養士／管理栄養士が知っておきたい仕事内容・資格の取り方・給与・やりがいなどについてまとめました。

栄養教諭になるには？仕事内容・免許取得方法など平成17年度より食育の推進を目的として栄養教諭制度が開始されました。これまで学校で働く栄養士は、学校栄養職員という位置付けだったので、教...

学校での栄養士／管理栄養士の役割とは？

学校で働く栄養士／管理栄養士には、「学校栄養職員」と「栄養教諭」の2職種があります。

資格の取得方法については後述しますが、学校栄養職員は、管理栄養士または栄養士の資格があればなれます。

それに対し、栄養教諭は管理栄養士または栄養士の資格のほかに「栄養教諭普通免許状（専修、一種、二種）」が必要です。

どちらの職種も、学校給食の栄養管理を行い、成長期に必要な適切な食事を提供することで、子どもたちの健全な成長を支える役割を担っています。

学校栄養職員になるには

学校栄養職員になるには、栄養士または管理栄養士の免許取得に加えて、各都道府県が実施する職員採用試験に合格する必要があります。

栄養教諭になるには

栄養教諭になるには、同じく栄養士または管理栄養士の免許と、栄養教諭普通免許状の取得が必要です。

また、各都道府県が実施する教員採用試験に合格する必要もあります。

現在、学校栄養職員として勤務している人が、栄養教諭の資格を取得することも可能です。

その場合は、一定の在職経験があり、都道府県教育委員会実施の講習で所定の単位を修得することが資格取得の条件となります。

「栄養教諭」は食育推進の中心的存在！

ところで、栄養教諭とは学校の食育推進において中心的な役割を果たすべく2005年（平成17年）4月に新しく作られた教員のことです。

・学校給食の管理
・食育の計画や授業、個別指導
・地域人材の活用

などが、栄養教諭の職務となります。学校における食育推進を中心的に担い、栄養に関する知識を子どもたちに伝える重要な役割があります。

ただし、すべての学校へ配置義務があるわけではないため、栄養教諭がいない学校も少なくありません。

栄養教諭普通免許状に関する詳しい情報は、以下の記事をご覧ください。

栄養教諭になるには？仕事内容・免許取得方法など

学校における栄養士／管理栄養士の仕事内容

学校で働く栄養士／管理栄養士にとって、給食を実施する小中学校に通う児童や生徒の食を支え、食育を行うのが仕事の主な対象です。

学校での食事といえば、給食が一番に思い浮かびますが、その献立づくりはもちろん、子どもたちに食べることの大切さを教育する食育も大きな職務のひとつ。

子どもへの食育を通じて、家庭や地域にも食の知識を伝える役割もあることから、広い意味では保護者や地域住民も食教育の対象となります。

学校栄養職員や栄養教諭の主な職場としては小中学校や給食センターが挙げられますが、県市町の教育委員会において、各学校の給食管理や指導を行う場合もあります。

学校栄養職員／栄養教諭の仕事内容の違い

学校で働く栄養士／管理栄養士は、学校栄養職員と栄養教諭に分かれていることは、前述したとおりです。
そのため、仕事内容は学校栄養職員と栄養教諭で異なります。

学校栄養職員の仕事内容

学校給食の管理と食育のサポートがおもな仕事になります。

具体的な仕事内容は以下のとおりです。
・給食の献立作成
・食材の選定、購入
・調理作業
・配食の管理
・調理室の衛生管理

食育については、直接子どもたちに授業を行うことはしませんが、給食だよりを発行したり、栄養教諭が行う食育指導のサポートをしたりすることはあります。

栄養教諭の仕事内容

給食管理、食に関する指導（授業）、食育を行います。

・肥満や食物アレルギーなどの児童生徒に対する個別指導や保護者への栄養指導
・教科や学校行事といった時間での食に関する授業

などが主な仕事内容です。

また、地場産の食材を活用して郷土料理や行事食をとり入れた給食を考案、実施し、地域と連携した食育の推進も積極的に行います。

つまり、学校栄養職員と栄養教諭の仕事内容の一番の違いは、子どもたちに授業を行えるか否かという点にあります。

学校で働く栄養士／管理栄養士のビジネスパートナー

給食管理は学校で働く栄養士／管理栄養士の主な仕事のひとつ。
調理師やパート職員、学校栄養職員、栄養教諭などと協力するのが一般的です。

その他の仕事内容である食育指導は、担任の教師など教職員をはじめ、保護者、地域の生産者などと連携、協力して行います。

学校での給与・休み・待遇とは

学校で働く栄養士／管理栄養士の給与・休み・待遇が気になる人も多いことでしょう。
栄養士業界専門の転職支援サービス「栄養士のお仕事」に掲載中の求人情報を参考にしてみます。

給与はどのくらい？

雇用形態が正社員か契約社員によって異なりますが、月給は15万円～25万円前後です。

職務手当（2万円～10万円前後）や早番手当、責任手当、特別手当、住宅手当など、職場によっては各種手当がつく場合もあります。

正社員雇用の場合ですと賞与や昇給制度、退職金制度を設けている職場が一般的ですが、契約社員も支給対象としている職場もあります。

勤務時間・休暇はどれくらい？

勤務時間については、定時を7:30～16:30と設定している職場が多くありました。
一方で早番・遅番のシフト制を採用している職場も少なくなく、早番手当がつく勤務先もあります。

早番で5:00から勤務開始を設定しているところもあれば、遅番の終わりを20:00に設定しているところも。

残業に関しては、「時間外なし」と「時間外あり」にはっきりと二分されるようです。
求人票などをしっかりと確認してみるといいでしょう。

また、休暇は学校カレンダーに従うところがほとんど。
年間休日日数は105日～110日前後が多いですが、年間休日日数150日や175日の職場もあります。

待遇や福利厚生は？

正社員、契約社員問わず、多くの職場では社会保険完備、交通費支給、制服貸与の待遇があるようです。

その他の福利厚生・待遇の特徴としては、マイカー通勤の認可や食事支給、定年制などを設けている職場があります。

契約社員を対象に正社員登用制度を採用しているところもあるため、「いずれは正社員を目指したい」という人は正社員登用制度の有無を要チェックです。

栄養士／管理栄養士が学校で働くための必須スキル

学校栄養職員や栄養教諭として働くためには、料理や食材に関する知識や調理スキル、衛生管理の知識などが必要となります。

子どもの成長に応じた栄養の知識をつけるのはもちろんのこと、給食の時間が楽しくなる献立づくりのアイデアや発想力も必要です。

安全でおいしい給食を提供し、食に関する指導を行うためには、コミュニケーション能力も大切です。

調理室で働く調理師やスタッフ、子どもたちや保護者、担任の先生や教職員、地域の生産者など、多様な立場や職種の人と積極的に関わり、良い関係を築くことも、学校で働く栄養士／管理栄養士に必須のスキル。

とくに栄養教諭は、学校給食を「生きた教材」として活用した効果的な指導をすることが求められます。

そのため、先生として子どもたちに栄養の知識をわかりやすく伝えたり、興味や関心を引き出したりする教育能力も欠かせないでしょう。

学校で働くやりがいはズバリ「子どもの成長」！

学校で働く栄養士/管理栄養士のやりがいは、子どもたちが給食を食べて、毎日元気に成長する姿を見られることにあります。

安全でおいしい給食を提供し続けるのは、もちろん大変なことも多いです。
しかし、子どもたちや先生から、

「今日もおいしかった」
「苦手な野菜も食べられた」
「全員完食しました」

などの感想をもらえると、仕事の励みになり、やりがいを感じられるでしょう。

近年、朝食の欠食や肥満の増加、子どもだけで食事をとる孤食の増加など、食生活の乱れが深刻な問題となっており、健康への影響が懸念されています。

◆参考：文部科学省「子どもの食生活を取り巻く状況」

◆参考：平成22年度 児童生徒の食事状況等調査報告書【食生活編】

学校栄養職員や栄養教諭の役割は、子どもたちの「食」の土台づくりとなる大切な時期に、健全な食生活を実践する力を養うこと。

それには、学校給食を通じて、食べることの大切さや栄養の知識を伝えることが不可欠なのです。

学校で働く栄養士／管理栄養士は、子どもたちの生涯にわたる健康づくりに貢献できる大きな意義とやりがいのある仕事です。

学校給食に興味のある方や、子どもたちの食育に携わりたい方は、学校栄養職員や栄養教諭を目指してみてはいかがでしょうか？

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参考文献・サイト

進路のミカタニュース「【シゴトを知ろう】栄養教諭 編 」（2019/1/24）

公益社団法人 日本栄養士会「管理栄養士・栄養士のための『就職前セミナー』」（2019/1/24）

公益社団法人 日本栄養士会「働く分野を知る」（2019/1/24）

文部科学省「栄養教諭制度の概要」（2019/1/24）

平成31年度 新潟県公立学校教員採用選考検査 実 施 要 項 （2019/1/24）（現在リンクが繋がりません）

鳥取県公式サイト「平成27年度鳥取県職員採用試験（高校卒業程度、短大卒業程度）の実施」 （2019/1/24）